試験について
革靴製造技能試験
お知らせ
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革靴製造技能試験とは
靴の製造技術の継承、若手技術者の技術向上、若手人材の育成等のための取り組み。
全日本革靴工業協同組合連合会が実施する革靴製造技能試験は、「製甲」・「底付」の分野において革靴づくりの技能や知識を認定するものです。一方、研修施設において技能向上と試験合格のための訓練を受けることができます。
試験の詳細
第18回 革靴製造技能試験
試験日
〔実技試験〕
令和6年9月25日(水)～令和7年3月29日(土)の内、受験者の都合の良い日
〔学科試験〕
実技試験終了後、同日に実施
※要予約
会場
全日本革靴工業協同組合連合会人材研修施設
住所：東京都台東区橋場2-4-1
※東武浅草駅より都営バス南千住駅西口行「清川二丁目」下車徒歩５分
※南千住駅より都営バス東神田行「清川二丁目」下車徒歩５分
※東武浅草駅より北めぐりんバス「橋場一丁目」下車徒歩１分
受験資格
製甲及び底付の作業経験が半年以上あり、作業用の工具の使用、機械の操作が安全に行えること
※2021年度から申し込みの際の等級区分はありません、評価点数により１級或いは２級に認定します
受付期間＆方法
令和6年9月10日(火)～令和7年2月14日(金)
受験申込書にご記入の上、メール添付或いはFAXで全日本革靴工業協同組合連合会までご送付ください。
Webサイトからのお申込みもできます（https://www.zkkr.jp）。
※FAXの場合は、後日原本をご郵送ください
※定員になり次第、締め切りとさせていただきます
・受験申込書は記載事項に記載漏れ及び誤りがないことをご確認ください。
・写真は６ヶ月以内の正面脱帽顔写真を貼付してください。
・受験申込書はコピーをとり、各自保管してください。
受験申込書送り先・問い合わせ先
〒111-0025 東京都台東区東浅草2-17-1 東都靴会館
全日本革靴工業協同組合連合会『技能試験担当』
TEL：03-5603-2135 FAX：03-5603-8678 MAIL：tokuda@zkkr.jp
受験案内・申込書ダウンロード
WEBからのお問い合わせ
試験内容について
〔学科試験〕
革靴の製造・製品・デザイン・統計等に関する基本的な知識ならびに『製甲』・『底付』に関する知識に関する問題を出題します。
〔実技試験〕
作業工程別の点数により技能を評価します。
出題範囲等の詳細は受験案内をご確認ください。
受験フロー
革靴製造技能試験の流れ
受験申込書提出
受付期間 令和６年９月１０日(火)～令和７年２月１４日(金)
受験料は受験申込受付後、口座振込。
受験日の予約
受験希望日を全靴協連のホームページから
予約用パスワードでログインし予約する。
受験票受け取り
全靴協連研修センターで講習及び訓練を受けることができます。(要予約)
試験(実技試験・学科試験)
令和６年９月２５日(水)～令和７年３月２９日(土)のうち、
受験者が 靴協連のホームページからあらかじめ予約した日
合格発表各受験者の試験終了後１か月以内に通知します。
合格者インタビュー
仲間と出会いを大切にして
諦めないで続けてほしい
猿渡 みゆき
自分のお店を持ちたいと思ったことが靴職人になるきっかけでした。 オーダーの靴と鞄のお店で一緒に仕事をしている職人仲間が資格を持っていたのでみんなで資格を取ってお互いに切磋琢磨していこうというながれで試験を受けさせてもらいました。 試験の際には事前のシミュレーション通りにいかず悔しくて涙が止まりませんでした。それでも合格した時は嬉しかったですし、何より自分の力不足を感じられたり、評価してもらえたことが励みになりました。 どういった環境で働くかにもよりますが若い職人には仲間と出会いを大切にしてやりたい事があれば諦めないで続けてほしい。 信じて続けていけばきっと光が見えてきますよ。
履いてもらう人のことを考えていれば
自分のこだわりはいらない
高橋 恵介
今の会社の社長からの紹介と自分の作っているものを客観的に見てもらえる良い機会だと思って試験を受けようと思いました。1級の試験は、過去に受けた2級の試験よりは難しかったと思いますが、大変さはあまり感じませんでした。良くも悪くも靴作りに没頭できることがこの仕事のやりがいだと思っています。靴を作るなかで理想と現実の違いで自分の思った通りの形にできるまで試行錯誤を繰り返すのは大変だと思います。自分の作った靴を履いてもらう人のことを考えると靴作りにおいて自分のこだわりはいらないと思います。靴作りに関してはずっと考え込んでしまうとなかなか精神的にもきついと思うので楽しんでやれるのが一番良いと思います。
全日本革靴工業協同組合連合会について
全日本革靴工業協同組合連合会は、会員及びその所属員の相互扶助の精神に基づき所属員のために必要な共同事業を行い、もって所属員の自主的な経済活動を促進し、経済的地位の向上を図ることを目的としております。
